日本大学は、再び「造反有理」の嵐に見舞われるか/ABEXIT(31)
日本大学のアメリカンフットボール部の悪質なタックルが問題になっている。
⇒2018年5月20日 (日) 日大アメフト部の悪質タックルが示すもの/ABEXIT(28)
日大の当事者の宮川泰介選手が5月22日に記者会見し、「監督やコーチの指示により反則行為を行った」と明言した。
宮川選手のプレイはNGだったが、覚悟を決めた記者会見で、監督・コーチの指示であったことを証言したことは、見事なリカバリーと言えよう。
それと対照的なのが、日大当局の態度である。
東京新聞5月23日
依然として、「選手の監督・コーチの言葉の誤解」が原因だとする態度を変えていない。
しかし、宮川選手の誤解とは思えない状況である。
東京新聞の「本音のコラム」欄で、斎藤美奈子さんが次のように指摘している。
既にツイッター等でも指摘されているように、まさに旧日本軍の構造のままである。
⇒2018年5月20日 (日) 日大アメフト部の悪質タックルが示すもの/ABEXIT(28)
私は宮川選手の記者会見の様子をテレビで見ていて、かつての日大全共闘を思い浮かべた。
Wikipediaの記述を引用する。
紛争(闘争)は、理工学部教授が裏口入学斡旋で受領した謝礼を脱税していたことに加え、国税局の調査で日大当局の莫大な使途不明金が明るみに出たことで、学生の怒りが爆発したことに端を発する。
学生らの抗議運動は、経済学部生の秋田明大を議長とする日本大学全学共闘会議(日大全共闘)を中心に、一般学生や教職員組合、父兄会をも巻き込み、全学的な広がりをみせた。同年9月には学生側が大衆団交を通して、古田重二良会頭を筆頭とする当局に経理の全面公開や全理事の退陣を約束させた。しかし、まもなく当局はこれを反故にして、全共闘が封鎖している校舎の解放を警察に要請。学内に警視庁機動隊が投入される。
全共闘は全国に波及し、東大安田講堂に至る学生運動の高揚期となった。
当時とは社会環境が異なるので同じようにはならないだろうが、大学当局が理不尽な対応を続けていると不測の事態となる可能性は否定できない。
中国の紅衛兵運動のスローガンを援用して、不合理に対抗して立ち上がることを「造反有理」と言った。
「造反」は体制に対する「No!」であり、有理は理屈があるということだ。
残念なことと言うべきであろうが、安倍首相、日大内田監督、高橋狛江市長は、対応を間違えた三悪人として後世に記憶されることだろう。
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