地震の発生確率の伝え方

首都圏における直下型地震の発生確率をめぐって、さまざまな情報が飛び交っている。
発端は、読売新聞が、東大地震研の研究チームがM7クラスの地震が発生する確率を試算したと報じたものらしい。

マグニチュード（Ｍ）７級の首都直下地震が今後４年以内に約７０％の確率で発生するという試算を、東京大学地震研究所の研究チームがまとめた。
東日本大震災によって首都圏で地震活動が活発になっている状況を踏まえて算出した。首都直下を含む南関東の地震の発生確率を「３０年以内に７０％程度」としている政府の地震調査研究推進本部の評価に比べ、切迫性の高い予測だ。
昨年３月１１日の東日本大震災をきっかけに、首都圏では地震活動が活発化。気象庁の観測によると１２月までにＭ３～６の地震が平均で１日当たり１・４８回発生しており、震災前の約５倍に上っている。
同研究所の平田直教授らは、この地震活動に着目。マグニチュードが１上がるごとに、地震の発生頻度が１０分の１になるという地震学の経験則を活用し、今後起こりうるＭ７の発生確率を計算した。
http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20120122-OYT1T00800.htm

たしかに、70％の確率でも、「30年以内」と「4年以内」では受ける印象は全然違う。
たとえば、現在67歳の私が30年後に生存しているとは思わないが、4年後ならば多分まだ生きているだろう。
読売新聞は、そのギャップをうまく衝いた。
各メディアは、この話題を追いかけた。
センセーショナルなほど訴える力は強い。
首都圏は壊滅的な状況になる、避難者は100万単位･･･

かといって、個人はどうすればいい？
まあ、自分は何とかなるだろう。何とかならなければ、その時はしょうがない･･･
そんな風に思っている人が多いのではないだろうか？

ところが、「夕刊フジ」（7日-6日発行）に、東大地震研が「4年以内に50％に下方修正」という記事が載っていた。

東大地震研の平田氏らのチームが再計算したところ、４年以内で５０％以下、３０年以内では８３％以下になったという。
そもそも７０％の根拠は、昨年３月１１日から９月１０日に首都圏で約３５０回発生したＭ３以上の地震を元にしたためで、これを１２月３１日までに期間を広げて再計算したところ、Ｍ３以上の地震が減っていることから、修正値になったとしている。
これに先立ち、京都大学防災研究所の遠田晋次准教授らが今年１月２１日までに起きた地震を踏まえて計算した結果では、５年以内に２８％、３０年以内に６４％とより低い値を出していた。
http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20120206/dms1202061542008-n1.htm

計算の根拠は、「グーテンベルク・リヒターの関係式」といわれる式である。
以下のように解説されている。

あるマグニチュード の地震数ｎ(Ｍ)は、

の関係に従う。積算地震数Ｎ(Ｍ)についても同様である。この式は、提唱者の名前を取って「グーテンベルク・リヒターの式」と呼ばれる。以下ではＧＲ式と略記することにしよう。この関係はどのマグニチュードを用いても成り立つので、地震の規模を単にＭと表記した。
ＧＲ式の係数ｂは、ほとんどの場合１前後の値となる。従って、Ｍが１だけ小さくなると地震の数はおよそ10倍になる。ただし、詳しく調べるとｂ値に地域性が見られる。一般に、地下構造が複雑で不均質な場所ではｂ値が大きい。
http://www.k-net.bosai.go.jp/k-net/gk/publication/1/I-3.2.4.html

菅首相（当時）が、浜岡原発の停止要請をした際にも、「これから30年以内にマグニチュード8以上の東海地震が発生する可能性は87%」といかにも2桁の精度がある根拠のように取り扱った。
⇒2011年5月12日 (木)：地震の発生確率の意味／やっぱり菅首相は、一刻も早く退陣すべきだ（２６）
しかし、地震の発生確率の予測はそんなに精度が高いものだろうか？
東北地方太平洋沖地震も「想定外」という以上、予測の限界は常に意識すべきだろう。
ＧＲ式自体、おおよその傾向はこの式に従うといことであり、予測の1つの参考データに過ぎない。

ＧＲ式によれば、数は極端に少ないがどんな大きな地震でも起きてよいことになる。しかし、これは明らかに現実と合わない。日本付近では、Ｍが８より大きくなると、実際の地震数は、きれいな直線関係から徐々に下側にはずれてくる。このはずれ始めるＭは地域によって異なり、地震の上限規模には地域差があることを示している。
http://www.k-net.bosai.go.jp/k-net/gk/publication/1/I-3.2.4.html

まあ、危険サイドで考えて備えをしておくに越したことはないが、パニック的に大騒ぎしても、かえって危ういのではないか。
東大地震研といえば斯界の最高権威である。
その発表の伝え方は的確にすべきだ。